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オリンピック関連動画のYouTubeにおける実状

今月は世界が待ちに待った4年に一度のスポーツの祭典、オリンピックが始まる。この時期人々はオリンピックをテーマにした動画広告よりも、アスリート自身や試合のパロディーのような動画により興味を持っている、という興味深い結果が動画テクノロジーと分析を行うアメリカの会社Zefrにより発表された。その数字を紐解く。

 


 

Zefrによると、YouTube上でのオリンピック関連の動画はトータルで78億もの視聴数があるが、そのうちブランドの動画広告は5%にすぎない。下記の表を見てわかるように、全体の33%がアスリートに関する動画、ロンドン開催の映像が23%、13%が過去試合のハイライト映像、そしてオリンピック以外のスポーツイベント映像は18%となっている。パロディ映像でさえ9%なのだから、いかにブランドの動画広告の割合が低いことが分かる。

 

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過去のオリンピック映像(13%)
過去のオリンピックの競技映像やイベント映像。ファンがアップロードしたものもあれば、公式チャンネルの動画もある。
公式の試合映像(18%)
特定のスポーツのクリップ映像やハイライト映像。ほとんどの場合、ランキングやオリンピック出場を決めるイベント。例えば、FIFAワールドカップや、世界体操選手権など。
オリンピック出場選手の映像(33%)
ファンに人気のあるアスリートたちの映像。オリンピックだけではなく、アスリートが参加したスポーツイベントでの映像など多岐に渡る。また中にはファンが編集してアップロードした映像も含まれる。

 

 

しかしブランドの動画広告は割合が5%だったとしてもその視聴回数は3億9千万回にもおよぶのだ。オリンピック関連の動画広告のYouTube視聴数トップ5のブランドのうち、オフィシャルスポンサーはVISAのみである。そして他にはアパレル関連のPUMA、Addidas、アンダーアーマー、そしてNikeとなっている。アパレル関連の企業がなぜオリンピック関連で強いのか?それはもちろん、そういった企業は時期に関係なく「スポーツ」に関する何かしらの接点があるのは想像に難くない。

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ブランド別動画広告視聴数
アパレル系企業(47%)、クレジットカード(14%)、飲食系(12%)、家庭用品系(6%)、
その他5%以下:医療系、ギャンブル、アルコール、車、保険など

 

 

「オリンピックはトレンドを確認するための指針になっています」Dave Rosnerはこう続ける。「企業はこれらのトレンドを見極めることで、この世界が注目する瞬間を目にしようとしている人々の前で、企業メッセージを伝えようとし、結果クリックに繋がるのです。」

 

そして同時に、オリンピックに「恩恵」を受けるにはオフィシャルスポンサーである必要もないことを指摘する。非オフィシャルスポンサー企業だからこそ、何が人気なのか、データ分析を行い、オリンピックとは別の「ゲーム」に参加するかを判断するべきだ。それは「パロディ動画」かもしれない、よりシリアスな映像かもしれない、それを見極めるべきだと述べる。

 

出典元)Adweek
What Type of Olympic Content Is Most Popular on YouTube?
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